会議室は使える?来客対応は?バーチャルオフィスの付帯サービス活用マニュアル

会議室は使える?来客対応は?バーチャルオフィスの付帯サービス活用マニュアル

バーチャルオフィスは「住所だけを借りるサービス」と思われがちですが、実は様々な付帯サービスが用意されています。会議室の利用、電話代行、秘書サービス、来客対応など、使いこなせば実際のオフィスに近い機能を実現できます。

今回は、バーチャルオフィスの付帯サービスを徹底解説し、効果的な活用方法を紹介します。

バーチャルオフィスの主な付帯サービス

まず、一般的にどんなサービスが提供されているか整理しましょう。

基本サービス

住所利用 法人登記、名刺、Webサイトへの記載が可能です。これは全サービス共通の基本機能です。

郵便物受取・転送 郵便物や宅配便を受け取り、指定住所に転送してくれます。転送頻度はプランによって異なります。

付帯サービス(オプション)

会議室・商談スペース 時間貸しで利用できる会議室や個室ブースです。

電話番号提供 03や06などの市外局番付き電話番号が取得できます。

電話転送・代行受付 かかってきた電話を転送したり、オペレーターが代わりに応対したりします。

秘書サービス スケジュール管理、アポイント調整、来客対応などを代行します。

法人登記サポート 登記手続きのサポートや、司法書士の紹介をしてくれます。

郵便物スキャンサービス 届いた郵便物を開封してスキャン、PDFで送付してくれます。

会議室サービスの活用法

バーチャルオフィス最大の付帯サービスが会議室です。

会議室利用の基本

料金体系 多くのサービスで、時間単位の課金制です。

プラン料金1時間1,000〜3,000円半日(4時間)3,000〜8,000円1日8,000〜15,000円

月額プランに一定時間分が含まれるケースもあります。

予約方法 オンライン予約システム、電話、メールなど、サービスによって異なります。人気の時間帯(平日午前中〜夕方)は早めの予約が必要です。

利用できる設備

  • テーブル・椅子
  • ホワイトボード
  • プロジェクター・モニター
  • Wi-Fi
  • 給茶機
  • 受付対応

効果的な活用シーン

クライアントとの商談 自宅やカフェではなく、きちんとした会議室で打ち合わせることで、プロフェッショナルな印象を与えられます。

面接・採用活動 応募者と対面で面接する際、会議室があれば安心です。自宅に招くわけにはいかない場合に便利です。

プレゼンテーション プロジェクターやモニターを使って、提案資料を大画面で見せることができます。

チームミーティング 普段はリモートワークのメンバーが、定期的に集まる場所として活用できます。

セミナー・勉強会 収容人数の多い会議室であれば、小規模なセミナーやワークショップの会場として使えます。

会議室利用の注意点

予約の取りにくさ 人気のバーチャルオフィスは、会議室が常に満室で予約が取れないことがあります。契約前に「平日の午後、どのくらいの頻度で予約が取れるか」を確認しましょう。

キャンセルポリシー 直前キャンセルは料金が発生する場合が多いです。キャンセル期限を事前に確認します。

利用時間の制限 最低利用時間(1時間以上など)や、最大利用時間(1日まで)が設定されている場合があります。

設備の確認 必要な設備が揃っているか、事前に確認します。プロジェクターは有料オプションの場合もあります。

人数制限 会議室の収容人数を確認し、参加者全員が入れるか確認します。

電話番号・電話対応サービスの活用法

ビジネス用の電話番号を持つことは、信頼性の向上につながります。

電話番号サービスの種類

03番号(東京の場合) 東京都内の市外局番で、信頼性が高いです。月額3,000円〜5,000円程度。

050番号 IP電話の番号で、比較的安価です。月額1,000円〜3,000円程度。

フリーダイヤル(0120) 顧客からの問い合わせを無料で受け付けられます。月額5,000円〜。

電話転送サービス

かかってきた電話を、自分の携帯電話や固定電話に転送してくれます。

メリット

  • 外出中でも電話を受けられる
  • ビジネス用とプライベート用の番号を分けられる
  • 不在時の対応ができる

注意点

  • 転送料金がかかる場合がある
  • 転送先の番号を相手に知られる可能性(非通知設定で防げる)

電話代行サービス

オペレーターが代わりに電話応対をしてくれるサービスです。

基本的な流れ

  1. 電話がかかってくる
  2. オペレーターが会社名で応対
  3. 用件を聞き取る
  4. メールやアプリで内容を通知
  5. 折り返し電話または対応

料金 月額5,000円〜15,000円程度。受電件数によって変動する場合もあります。

活用シーン

  • 営業中で電話に出られない時
  • 会議やプレゼン中の電話対応
  • 一人起業で手が回らない時
  • プロの対応で印象を良くしたい時

電話サービスの選び方

電話の頻度で判断

  • 月数回程度:転送サービスで十分
  • 週数回:転送または軽い代行サービス
  • 毎日複数件:本格的な代行サービス

業種で判断

  • BtoBで電話が重要:03番号+代行がおすすめ
  • オンライン完結型:050番号か電話なしでもOK
  • 顧客対応が多い:フリーダイヤル+代行

来客対応サービスの活用法

一部の高級バーチャルオフィスでは、来客対応サービスも提供されています。

受付対応

基本サービス 受付スタッフが来客を迎え、会議室まで案内してくれます。

高度なサービス

  • お茶出し
  • コートのお預かり
  • 名刺の受取
  • 会議室の準備・片付け

郵便物の受渡し

急ぎの郵便物を、直接受け取りに行くことができます。事前に連絡すれば、受付で引き渡してくれます。

来客通知

アポイントなしで来客があった場合、すぐに連絡してくれます。対応するか、お断りするか選択できます。

秘書サービスの活用法

上級プランでは、秘書業務の代行サービスもあります。

提供される主なサービス

スケジュール管理 カレンダーの管理、アポイントの調整、リマインダーの送信などを代行します。

メール対応 問い合わせメールの一次対応、定型返信などを任せられます。

書類作成 請求書、見積書、契約書などの定型書類の作成をサポートします。

データ入力 名刺情報の入力、顧客データベースの更新などを代行します。

料金

月額2万円〜10万円程度と幅があります。業務内容や時間によって変動します。

活用のポイント

秘書サービスは高額なため、以下のような状況で検討します。

  • 事業が軌道に乗り、事務作業が追いつかない
  • 営業活動に集中したい
  • 一人起業でマルチタスクが限界
  • 対外的に「秘書がいる」と見せたい

その他の便利な付帯サービス

【翌年基本料が月額0円~】バーチャルオフィス1公式(渋谷・千代田・広島)

法人登記サポート

司法書士の紹介や、登記書類のチェックをしてくれます。初めて法人を設立する人には心強いサポートです。

郵便物スキャンサービス

郵便物を開封してスキャン、PDFで送付してくれます。海外在住や頻繁に移動する人に便利です。

料金 月額1,000円〜3,000円程度。スキャン枚数に応じた従量課金の場合もあります。

ロッカー・荷物保管

一時的に荷物を預けられるロッカーサービスです。サンプル商品や資料の保管に使えます。

Wi-Fiラウンジ

カフェスペースやラウンジを無料または格安で使えるサービスもあります。ちょっとした作業や待ち合わせに便利です。

コワーキングスペース

会議室だけでなく、コワーキングスペースも利用できるプランがあります。自宅以外の作業場所として活用できます。

サービス選びのチェックリスト

自分に必要なサービスを見極めるため、以下をチェックしましょう。

必須サービス □ 住所利用(法人登記可能か) □ 郵便物受取・転送

必要性を検討すべきサービス □ 会議室(月何回使うか) □ 電話番号(必要な市外局番は) □ 電話転送・代行(電話の頻度は) □ 秘書サービス(事務作業の負担は) □ 来客対応(来客の頻度は)

あると便利なサービス □ 郵便物スキャン □ ロッカー・荷物保管 □ Wi-Fiラウンジ □ コワーキングスペース

コストパフォーマンスを最大化する方法

付帯サービスを賢く使うコツを紹介します。

プランの見直し

最初は基本プランで始め、必要に応じてオプションを追加していきます。使わないサービスにお金を払うのは無駄です。

複数サービスの比較

会議室だけ別のレンタルスペースを使う、電話番号だけ別サービスで取得するなど、必ずしも一つのバーチャルオフィスですべて揃える必要はありません。

繁忙期だけオプション追加

年末や決算期など、忙しい時期だけ秘書サービスを追加する方法もあります。

無料サービスの最大活用

Wi-Fiラウンジや受付対応など、基本料金に含まれるサービスは積極的に使い倒しましょう。

まとめ

バーチャルオフィスは、単なる住所貸しではなく、様々な付帯サービスを組み合わせることで、実オフィスに近い機能を実現できます。

重要なのは、自分のビジネススタイルに合ったサービスを見極め、必要なものだけを選ぶことです。すべてを使おうとすると高額になりますが、必要なサービスに絞れば、コストパフォーマンスの高い環境が整います。

まずは基本プランで始め、事業の成長に合わせて付帯サービスを追加していく――この段階的なアプローチが、最も賢い活用法です。

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